本当に地球温暖化の原因は二酸化炭素なのか

世田谷区のあるクラブで先般、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価報告書についての発表がありました。
この報告書によると、次の3つからなっている。

①    気候システムの観測された変化
気候システムの温暖化については疑う余地がなく、大気と海洋は温暖化し、雪氷の量は減少し、海面水位が上昇し、温室効果ガス濃度は増加している。温室効果ガスとは二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素などである。
世界平均地上温度は1880年~2012年の期間に0.85℃上昇した。
過去20年にわたり、グリーンランド及び南極の氷床の質量は減少、北極の解氷面積は減少している。
世界平均海面水位は1901~2010年の期間に0.19m上昇した。

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②    気候変動をもたらす要因
1750年以降の二酸化炭素の大気中の濃度の増加は、地球温暖化に最も大きく寄与している。

③    将来の世界および地域における気候変動
温室効果ガスの継続的な排出は、気候システムのすべての要素に温暖化や変化をもたらす。気候変動を制限するためには、温室効果ガスの排出量の大幅かつ継続的な削減が必要となる。
世界平均気温の上昇に伴って、中緯度の大陸のほとんどと湿潤な熱帯域において、今世紀末までに極端な降水がより強く、頻繁となる可能性が非常に高い。
2081~2100年における世界平均海面水位の上昇は0.26~0.82mの範囲に入る可能性が高い。
二酸化炭素の累積排出量と世界平均地上温度の上昇量は、ほぼ比例関係にある。

このようにIPCCの報告書では、地球温暖化により地球規模の気象危機をもたらし、その原因は二酸化炭素であるので、気候危機の早期到来を阻止すべく、目前に迫った地球の危機に対しても、その問題を直視しない政治家や政府の決断をうながすということは非常に意義のあることである。

しかし地球温暖化は二酸化炭素が原因とする根拠は本当にそうなのだろうか。

地球温暖化の問題に熱心に取り組んできた元アメリカ副大統領アル・ゴアの講演や「不都合な真実」での環境啓蒙活動が評価され、IPCCと共に2007年12月ノーベル平和賞を受賞している。

An Inconvenient Truth(不都合な真実)

二酸化炭素の排出により進行する温暖化が地球に多大なる影響を与えると警告を鳴らす映画「不都合な真実」は私も観たが、その時はこのままでは大変なことになるとの感想を持った。人間が排出した二酸化炭素による大気汚染で地球が汚れ、人間以外のすべての生物にも悪影響を与えている。

事実は1つだが、真実は人の数ほどあるといわれている。
もともと真実は嘘のない、本当のことであるが、都合の悪いデータは無視すれば嘘が本当になる。
この映画の中で、データに基づく真実としていろいろ紹介されているが、実はその内容自体に不都合が生じている。
(1)   西南極とグリーンランド(の氷床)が融解することにより、“近い将来”海水準が最大20フィート上昇する。グリーンランド(氷床)が融解すれば、これに相当する量の水が放出されるが、それは1000年以上先のことである。
(2)   南太平洋にある標高の低いさんご島は、人為的な温暖化によって浸水しつつある。英高等法院判決その証拠はない。
(3)   地球温暖化が海洋コンベアを停止させる。
IPCC(気候変動に関する政府間パネル)によれば、混合循環として知られるこの海洋コンベアは、鈍化することはあっても、将来停止することは可能性はかなり低い。
(4)   過去65万年間の二酸化炭素(濃度)の上昇と気温上昇の二つが正確に一致している。
この関係性については、確かにおよその科学的合意が得られているが確立されたものではない。
(5)   キリマンジャロ山の雪が消失していることには、地球温暖化が明確に関連している。
キリマンジャロ山の雪の減少が主として人為的な気候変動に起因するとは確立されていない。
(6)   チャド湖が乾上ったという現象は、地球温暖化が環境を破壊する一番の証拠。
この現象が地球温暖化に起因すると確立するには不十分。それ以外の要因、人口増加、局地的な気候の多様性なども考慮すべき。
(7)   多発するハリケーンは地球温暖化が原因である。
そう示すには証拠が不十分である
(8)   氷を探して泳いだためにホッキョクグマが溺死した。
学術研究では「嵐」のために溺れ死んだ4匹のホッキョクグマが最近発見されたことのみが知られている。
(9)   世界中のサンゴ礁が地球温暖化やほかの要因によって白化しつつある。
IPCCのレポートでは、サンゴ礁は適応できる可能性もある。

以上、温暖化の原因は二酸化炭素説というのは疑問である。

それに対して、地球温暖化は太陽活動の活発化(太陽黒点数の変化)とする説がでてきている。

地球温暖化を煽り立てて、エコ利権ビジネス、エコ商品販売ビジネス、排出権ビジネスを目論んでいる企業や国にとっては、太陽活動説は不都合な真実なのである。

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